大学新卒・中途人材の採用においては、選考が終わってから内定者が入社するまでの間、自社の情報提供や研修の実施といった「内定者フォロー」をおこなうのが一般的です。
それでは、高卒採用の場合は内定者に対し、どのようなフォローが必要なのでしょうか。
この記事では、採用選考後におこなうフォローの取り組みのポイントから、採用と不採用、それぞれの場合における企業の動き方まで紹介していきます。
目次
高卒採用で内定者フォローが必要な2つの理由
大卒・中途採用の場合と同様、高卒採用でも内定者フォローには取り組むべきといえます。
適切な内定者フォローをおこなうために、まずはその理由についてしっかりと確認しておきましょう。
早期離職の防止
高卒人材が早期離職に至る理由として特に多いのが、企業とのミスマッチです。
大卒や中途の就職活動では、応募先の企業のリサーチや検討にあてる時間が十分にあるのに対し、高校生の就職活動は、厳密なスケジュールに則っておこなわれます。
そのため、企業の選定から採用選考までの短い期間では、企業について深くまで理解できていない高校生も多くいるのです。
内定出しから入社までの間、企業から内定者に対して継続的に情報提供をすることで、自社に対する理解の促進、ひいては早期離職のリスクの低減につながります。
内定者のモチベーションの維持
企業側のメリットである「早期離職の防止」と、コインの裏表の関係にあるのが「内定者のモチベーションの維持」です。
内定者側の心理として、入社までの間に企業から一切連絡がなければ、入社が決まったことへの実感が薄れ、モチベーションも徐々に下がってしまうことは想像に難くありません。
先述した企業理解の不足も相まって、企業に対するネガティブな印象を抱いたまま入社に至ってしまえば、やはり早期離職にもつながりかねないのです。
せっかく見出した人材に、自社で長く活躍してもらうためにも、十分なフォローを通して内定者の不安を払拭し、ポジティブな印象を与えるべきでしょう。
大卒・中途採用の場合との違いは？
内定者フォローの方法を考える際には、高卒採用と大卒・中途採用との違いに注意しなければなりません。
なかでも注意を必要とするのが、高卒採用における選考の公正性を保つ「ルール」の存在です。
誤ってルールを侵してしまうことがないよう、企業が注意するべきポイントをしっかりと把握しておきましょう。
内定者への直接連絡はNG
大卒・中途人材の採用活動では、企業は求職者と直接コンタクトを取ることができるため、密なコミュニケーションを通して自社への理解を促すことができます。
しかし、高卒採用のルールでは、企業から高校生に直接連絡をしたり、資料を送ったりすることは禁止されています。
高校生に共有したい情報や資料がある場合は、選考後の採否通知などと同様、必ず学校を介して届けてもらいましょう。
入社前の研修やインターンはNG
大卒・中途採用では、内定者を対象とした研修やインターン、自社社員を交えた懇親会などがおこなわれることも多いでしょう。
製造業であれば安全管理の基礎研修、小売業であれば接客マナーを学ぶ実習など、求人や面接では伝えきれない業務内容や社風を知るうえで、これらの取り組みは確かに効果的といえます。
しかし、高卒採用においては、入社前の研修やインターンなどは基本的に実施できません。
例えば愛知県では、高卒者の就業開始期日について、労働局からの報道発表資料において以下のように定められています。
〔…〕
(2) 新規高等学校卒業者に係る採用決定者（内定者を含む。）の就業開始（実習、
研修等を含む。）の期日は、卒業後とする。
出典：愛知労働局「2024 年３月新規中学校・高等学校卒業者の就職に係る推薦及び選考開始期日等の申し合わせについて」
https://jsite.mhlw.go.jp/aichi-hellowork/content/contents/001416385.pdf
内定出しの後とはいえ、卒業前の高校生にとっては学業が本分です。
生徒の在学中は学校生活に専念できるよう配慮し、研修や教育は入社後、適切な環境下で実施するようにしましょう。
「内定辞退を防ぐ」という側面は薄い
一人で複数の企業に対し応募ができる大卒・中途採用では、就職活動の状況によって、採用予定者が内定を辞退してしまう可能性があります。
定期的な連絡や研修などを通じたコミュニケーションは、このような事態を防ぐためにも必要なのです。
他方、高卒採用では「一人一社制」というルールが存在します。
これは、応募解禁日から一定期間、一人の生徒が応募できる企業を一社のみとする制度です。
この制度により就職先の選択肢が限られる高校生は、内定を受けた企業にそのまま就職することが多いのです。
もちろん、内定辞退の可能性もゼロではありませんが、それ以上に「入社後、いかに自社に定着してもらうか」という観点からフォローをするのが望ましいでしょう。
フォローの流れ：採用の場合
ここからは、高卒採用における選考後の企業の動きについて、採用の場合と不採用の場合に分けてご紹介していきます。
まずは、採用決定後の生徒に対するフォローの流れを見ていきましょう。
選考結果の速やかな通知
先述したように、高校生は一人一社制のルールで就職活動をおこないます。
そのため、面接を受けた唯一の企業から採否通知が届くまで、生徒は次の動きを決めることができないのです。
結果の通知は採用・不採用を問わず、遅くとも面接後7日以内にはおこない、生徒の就職活動に差し支えないようにしましょう。
ただし、急いで通知しようとするあまり生徒に直接連絡をするのは、もちろん厳禁です。
まずは学校の先生に電話で連絡をし、次いで書面での通知をおこないましょう。
採用通知書・就職承諾書の送付
主に大学新卒の就職活動では、採用結果を書面で伝えることが多くあります。
電話口での聞き間違いや、メールの送受信時のトラブルを避け、採否を確実に知らせるための方法として一般的です。
高卒採用の場合も同様の書類を郵送、あるいは可能であれば学校訪問の際に、先生へ直接手渡して採否を通知しましょう。
ただし、書類の発行に際しては、「採用通知書」と「内定通知書」の違いを把握しておく必要があります。
一見、違いの分かりづらいこれらの書類ですが、それぞれの目的は明確に異なるのです。
企業から採用予定者へ「採用する意思」を伝えるための書類。採用予定者の最終的な入社意思にかかわらず発行できるため、労働契約上の法的な拘束力は発生しない。
・内定通知書
企業側の「採用する意思」と採用予定者の「入社する意思」を、共に確認できたときに発行される書類。双方の合意に基づき労働契約を締結する効果があるため、法的な拘束力が発生する。
高卒採用では一般的に、内定通知書は発行せず、採用通知書を学校へ2通（学校用、生徒用）送付し、うち1通を生徒へ渡してもらいます。
また、採用通知書とあわせて、生徒自身による記入が必要な「就職承諾書」を同封し、後日提出してもらうことも可能です。
採用通知書や就職承諾書といった書面は、各都道府県の労働局やハローワークなどでフォーマットを公開しています。
記載する情報や項目に不足がないよう、それらの雛型を活用して作成しましょう。
ただし、「入社前の生徒が企業に提出できるのは、原則として就職承諾書のみ」という点には注意が必要です。
入社に際して必ずしも必要とはいえない、アンケートやレポートといった提出物を課すことは避けてください。
定期的な情報共有
採用通知の送付後からは、本格的な内定者フォローをおこなっていきます。
ただし、フォローの内容や実施の可否については、事前に必ず学校の先生に確認してください。
高卒採用における内定者への主なフォローは、資料の送付による情報共有です。
生徒の不安を解消し、入社までの意欲を保つために、例えば以下のような情報や資料を共有するとよいでしょう。
・業務内容をイメージできる資料――会社案内資料、パンフレット など
・社風をイメージできる資料――社内報、採用担当者からの手紙 など
入社までの期間中、先生を通して定期的に情報共有をしておくことで、入社に対する生徒の心構えを促すことができます。
また、高校生向けの採用パンフレットを制作しておけば、自社ならではのアピールポイントや入社後のイメージを、より具体的に伝えることができるでしょう。
フォローの流れ：不採用の場合
続いて、不採用の場合の生徒および学校に対する、企業からのフォローの流れを見ていきましょう。
採用の場合のように継続的なフォローではありませんが、対応の一つひとつで、生徒と学校に対する十分な配慮が必要になります。
速やかな結果通知・学校訪問
選考結果の通知は採用の場合と同様、できるだけ早めにおこないましょう。
特に不採用だった生徒は、限られた準備期間で、次の応募先企業を急いで探さなければなりません。
生徒への配慮としての迅速な通知は、転じて、学校の先生に好印象を与えることにもつながります。
また、不採用の場合は、先生に電話で通知をしたのち、可能であれば学校へ直接訪問することをおすすめします。
顔を合わせて先生に結果を伝えることで、心情に寄り添ったフォローをし、企業としての真摯な姿勢を示すことができるでしょう。
応募書類の返却
結果の通知とあわせて、不採用となった生徒の応募書類は、個人情報保護の観点から必ず学校へ返却してください。
返却について法的な拘束力はありませんが、不要なリスクを回避できるほか、企業としての信頼感の向上にもつながります。
不採用の理由はできる限り伝える
不採用だった理由については、できる限り明確に学校へ伝えることが大切です。
「自社の方針として、どのような人物を求めているのか」「その生徒のどういった点がマッチしていなかったのか」を共有しておくことで、翌年以降の採用活動をスムーズにおこなえます。
また、フィードバックをする際には、自社の見解を一方的に伝えるのではなく、先生・生徒が前向きに二次選考の準備に臨めるよう、伝え方にも配慮が必要です。
学校との良好な付き合いを保ち、これからの高卒採用を成功させるためには、信頼関係の構築が欠かせません。
採用を“してあげる”という姿勢ではなく、自社を“選んでもらう”ために、企業・学校・生徒、すべての当事者にとってプラスとなる対応を心掛けましょう。
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