コラム

高卒採用はどう始める?基本からアプローチ法まで紹介!

高卒採用はどう始める?基本からアプローチ法まで紹介!

人材確保などの観点から、高卒採用を始めたいと考えている企業は多くあります。
しかし中には「どうやって始めればいいか分からない」と感じている方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、高卒採用の始め方から、高卒採用に特化したアプローチ方法までを詳しく説明します。

まずは高卒採用の仕組みを知ろう!

ここでは、高卒採用を始める前に知っておくべき基本のルールを紹介します。
これから高卒採用に取り組みたいと考えている企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。

スケジュールなどの細かいルールが決まっている

大卒や中途採用と違い、高卒採用は厳格な決まりを守らなければなりません。
高卒採用を始めたい企業は、まずルールを知ることから始めましょう。
特徴的なルールとして学校斡旋一人一社制高卒専用の求人票使用などがあります。
また、学校斡旋では、学校訪問の開始日や選考開始日などのスケジュールも決まっていますので、同時に確認しておくことが大切です。

これらのルールに違反すると罰則があります。
ひどい場合は行政指導の対象になり、今後の企業活動にも影響しますので、内容をきちんと把握するようにしましょう。

ハローワーク 求人のお申し込み方法、採用の流れ
https://koukou.gakusei.hellowork.mhlw.go.jp/cont/job_offer.html

ルールに則った効果的なアプローチが重要

高校生が就職先を決める方法は、ほとんどが学校斡旋です。
学校斡旋では全ての企業が決められた日程で採用活動を進めていきます。
そのため高卒採用は、大学新卒のように早期にアプローチすればいいわけではなく、ルールに則り効果的に行うことが必要です。

学校斡旋でのアプローチ方法とは?

ここからは、最もメジャーな学校斡旋でのアプローチ方法について見ていきましょう。
今回は「求人票の送付」「学校訪問」「企業説明会の開催」「職場見学」の4つに絞ってアプローチの役割と成功につながるメリットをご紹介します。

求人票の送付

学校斡旋を行うには、ハローワークに高卒専用の求人票を提出します。
公開求人の場合、解禁日以降はWEB上で掲載されますが、気になる学校がある場合は直接求人票を送ることをオススメします。

WEBは全国の情報が載っているため求人数が多く、自社の内容が見てもらえないこともあります。
また求人票は高校生に求人を見てもらうだけでなく、学校側にも内容を理解してもらうことが必要です。

求人票を送付することで、確実に先生の目に留まり、自社の求人情報や魅力を知ってもらうことができるでしょう。

厚生労働省職業安定局 高卒就職情報WEB提供サービス
https://koukou.gakusei.hellowork.mhlw.go.jp/cont/job_offer.html

学校訪問

企業と学校が直接交流する機会として、重要なのが学校訪問です。
学校訪問の場合、求人票を渡すだけでなく、担当者が先生に直接自社の魅力を伝えることができます。
また、学校側も担当者を把握できる分、生徒にも求人を薦めやすくなります。

学校の進路指導教諭は人事異動がない限り、一人の先生が長く務める場合も多いのが特徴です。
数年にわたって関係値を作ることで、企業説明会の実施や就職相談などのイベント開催につなげることもできるでしょう。

企業説明会の開催

高卒採用は、大卒よりも学生と直接ふれあえる機会がかなり少ないです。
学校側と関係値を作り、企業説明会を実施することができれば、直接生徒たちと関わることができるでしょう。
企業側も自社を大きくアピールできますし、生徒側も企業への理解が深まります。

職場見学

職場見学は、高校生が企業理解を深めるための重要なイベントです。
企業側は夏休みの期間を利用し、職場見学やインターンシップを実施していきましょう。

実施する際には、仕事内容や職場を見てもらうだけでなく、余裕があれば現場の担当者と話ができる機会や、近い年齢の高卒就職者と交流できる機会を設けて見てください。
現場の話を聞くことで、学生は就職へのイメージが湧き、安心感にもつながります。
また企業側も直接会うことで、学生の人柄や仕事への適性を見ることができるでしょう。

夏休みは、求人応募の開始前です。
職場見学を実施することで、意欲の高い生徒に応募してもらえますし、応募者自体を増やす効果もあります。

アプローチを成功させるには?

高卒採用でできるアプローチはさまざまありますが、成功させるにはどのようなことに気をつければよいのでしょうか。
ここでは、アプローチの成功に向けた方法をご紹介します。

高卒採用はアプローチできる時期が決まっている

高卒採用は企業の求人票公開日が例年6月1日、1次選考の選考開始日が例年9月16日とわずか3か月半しかありません。
企業側はこの期間でアプローチしていく必要があります。
また、違反の場合は罰則もあり、抜け駆けして他社と差をつけることはできません。

では、どこで差をつければいいのでしょうか。

採用戦略の準備でアプローチの成功率が変わる

活動期間が限られている分、高卒採用はどれだけ準備できるかが肝です。
採用戦略ももちろんですが、入社後の定着・活躍を期待するのであれば、内定者のコミュニケーション方法や、入社後の教育・フォローを考えなければなりません。

高校生は、大卒や中途と比べると社会人としての経験が乏しく、「社会人として働くこと」への漠然とした不安もあります。
そこで、初めのオリエンテーションや研修を充実させたり、気軽に相談できるメンターを配置したりするなど、早期離職を減らす対策を講じていきましょう。

採用戦略は内容を具体的にする

採用戦略は具体的に立てるようにしましょう。
例えば、ターゲットやペルソナを明確にすることで、求人票の書き方や推したいポイントも変わりますし、厳しい部分も包み隠さず書くことで入社後のミスマッチを防げます。

学校側も内容が明確に書かれていれば、信頼して生徒を預けることができますし、結果的に採用の成功へとつながります。

学校斡旋以外の効果的なアプローチ

ここまでは、学校斡旋のルールの中でのアプローチ方法を紹介してきました。
しかし現在では、学校斡旋の方法が疑問視されることもあり、高卒市場でも民間企業がさまざまなサービスを打ち出しています。

では、学校斡旋以外にどのようなアプローチ方法があるのでしょうか。

イベントやキャリアフェアの活用

高卒採用を支援している企業の中には、仕事体験イベントや就職説明会、情報交換会などを実施しているところもあります。
イベントは、高校生自身が参加するものから、学校の担当者が参加するものまでさまざまです。

全国各地で開催されていますので、ぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

高卒採用に特化したWEBプラットホームの活用

大学新卒専門求人サイトのように、高卒採用にも専門の求人サイトが出てきています。
こちらもイベントと同様、高校生が直接利用できるものと、学校の担当者が利用するものがあります。

民間のWEBサイトでは、求人票のような情報の縛りがありません。
画像や動画で仕事内容を具体的に伝えることができますし、豊富な文章量で自社を大きくアピールすることができます。

民間のサービスを活用する際の注意点

学校斡旋以外の方法で採用活動を行う場合は、スケジュールの縛りがありません。
高卒採用を考えている場合は、問い合わせだけでも早めに依頼しておくことがオススメです。

高卒採用を支援している企業は、学校斡旋での採用活動期間中は繁忙期となります。
申し込みたいと思った時に、なかなか話が聞けず、利用したいと思っていた時期を過ぎてしまう可能性もありますので、民間のサービスを利用する際は早めの行動が肝心です。

高卒市場の動向と対策

ここからは、高卒市場全体の動きや、優秀な人材を獲得するための対策法を紹介します。
早めに取り組んでおくべき内容もありますので、ぜひチェックしてみてください。

高卒市場の移り変わり

現在は少子高齢化で生産年齢人口が年々減っています。
大学新卒の有効求人倍率は5.28倍とかなり高く、人材確保に苦労している企業が多いのも現状です。
高卒採用は有効求人倍率が2.66倍と、大卒の半分程度で採用がしやすく、注目が集まっています。
また、一人一社制の仕組みもあり、内定辞退率が少ないので確実な人材確保ができるのは、高卒採用のメリットと言えるでしょう。

募集職種などの傾向

これまでの高卒採用は、製造業や小売業のイメージがありました。
しかし現在は、営業やエンジニアなど多様な職種で高卒採用が行われています。

高校生にとって、職種の選択肢が広がるのはメリットだと言えるでしょう。
しかし企業側は、高卒市場が活発になることで、より厳しい採用活動を強いられます。

今のうちから高卒採用の成功実績を作り、人材を確保できる仕組みを整えておきましょう。

優秀な人材を確保するための対策

人材確保のためには、まず求人に応募が集まらなければなりません。
豊富な求人の中で、選ばれるためには、条件面だけでなく他社とかぶらない自社の強みを大きく出していきましょう。

新卒でも中途でも条件が同じであれば、環境がいい会社に転職したいと思っています。
給与や待遇等の条件面を整えることも重要ですが、他社にはない強みや特徴をピックアップしていくことで「この企業に入りたい」と感じてもらえるでしょう。

これと同時に、社内体制を見直すことも重要です。
社会人経験が乏しい高卒就職者がきちんと理解できるような教育制度や、現在の働き方に合わせた人事・評価制度を作りましょう。
社内体制を整えることは早期離職防止にもつながり、優秀な人材を定着させることができます。

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